看護師は給料が上がらない?給料が上がる方法を知らないあなたは損している!

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毎日忙しく働いていて、勉強会・委員会も頑張ってるんだけどお給料が全然上がらない…。看護師のお給料が上がる方法はないのかな

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もしかして、給料が上がらない・昇給率が悪い病院で働いている?それなら、この先も給料が上がる見込みはないかも!

毎日がんばって働いても、同じ病院で長く勤めてもなかなか給料が上がらない…。

そんな悩みを持っている看護師さんは少なくないはず。

もしかして自分の能力が低いだけ?

きっと来年には給料が上がるはず!

そんなふうに思っているあなた!

もしかしてあなたの働いている職場では、この先も給料が上がらないかもしれません。

この記事では、看護師の給料が上がらない理由給料が上がる方法についてまとめています。

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目次

看護師の給料が上がらない理由

看護師の給料が上がらないのは看護師という職種ならではの理由病院側に問題がある場合があります。

看護師は初任給が高い

看護師は一般的な職業に比べて初任給が高くなっています。

  • 大卒の看護師の平均初任給⇒各種手当を合わせて約27万2,000円 ※手当を含まないと20万8,000円
  • 大卒新卒の平均初任給⇒21万200円

データ出典:2019年病院看護実態調査(日本看護協会)、令和元年賃金構造基本統計調査(厚生労働省)

これは、日本が慢性的な看護師不足であり、人員を確保するために、初任給が高く設定されていることにあります。

しかし、初任給が高いため、その後の昇給率はなだらかになります。

また、女性が多い職場ということもあり、30代を過ぎると結婚や出産などで休職・退職するケースも多いことも給料が上がらない理由として挙げられます。

手当は昇給に関係ない

看護師の給与の内訳は、基本給以外に、夜勤手当や資格手当など様々な手当も含まれています。

しかしながら、昇給の対象になるのは基本給の数%です。

なので、実際にもらっている額に対しての昇給率が悪いため、給料が上がらないと感じる事があります。

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一般企業の平均昇給率1.45%だけど、医療業界は0~4%程度とかなり幅があるよ!

層が厚く役職が付きづらい

看護師は病院の中でも層が厚く、役職が付きづらい傾向にあります。

看護師長や看護主任(係長)の割合は一般の看護師に比べてかなり少なくなりますし、看護師は能力というより経験(=看護師歴)が長くて知識が豊富な人材から役職についていきます。

一般企業では年齢や経験に関係なく実績を上げれば、昇進したり、給与に反映されることも少なくありません。

そのような企業と違い、20、30代の若い世代で活躍し、昇進するというチャンスは看護師にはほぼないと言えるでしょう。

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病院サイドが原因で給料が上がらない理由も見てみよう!

病院の経営状態が良くない

病院も利益を出して経営しているので、赤字の病院では職員の給料を上げる事ができません

2019年度では、3割もの病院が赤字経営に陥ったとされており、より大きな組織に経営権を譲渡する場合や経営破綻してしまう病院もあります。

病院自体の経営状態が苦しい状況では、給料を上げるどころの話ではなく、ボーナスすら減らされていき、職員に還元されることはありません。

病院の設置者や規模によって昇給率が違う

日本看護協会の調査によると、病院の設置者や規模によっても昇給率が変わることが分かります。

設置主体別平均基本給

以下の表は、大学卒の新人看護師の平均給料と、勤続10年目(31~32歳)の非管理職看護師の平均給料を病院の設置主体毎に表しています。※千円以下は四捨五入

病院の設置主体大卒新人
看護師給料
勤続10年目
看護師給与
20万8,000円25万8,000円
公立21万3,000円 ①26万8,000円 ①
公的21万2,000円 ②26万5,000円 ②
社会保険団体22万6,000円 ③27万6,000円 ③
医療法人・個人20万3,000円23万2,000円
その他法人20万9,000円25万1,000円
全体平均20万7,000円24万4,000円

表から分かるように、10年間で3~5万円、基本給がアップしていることがわかりますが、設置主体によってかなり金額に差があります。

平均給料の高い設置主体は、社会保険団体→公立→公的病院の順になり、社会保険団体の平均給与が新人・10年目共に最も高く、最下位の医療法人・個人病院とは、4万円もの差があります。

しかし、給料の昇給額順に並べると、①公立病院、②公的病院、③社会保険団体となっていますが、こちらでも医療法人・個人病院が一番昇給額が低いことが分かります。

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つまり公立病院は一番昇給額が高くて、医療法人・個人が一番低いってことだね。

ここで注目したいのが、全国にある8,372の病院のうち、69%は医療法人が開設している施設ということです。(厚生労働省・医療施設調査 2018年10月)

医療法人が一番平均給与が少なく、昇給額も少ないので、給料が上がらないと感じている看護師さんや、周りと比べてあまりも貰っていないと思う方がいるのも納得ですよね。

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ちなみに設置主体の具体的な組織は以下のようになっているよ!

  • :厚生労働省(国立ハンセン病療養所等)・独立行政法人国立病院機構・国立大学法人など
  • 公立:都道府県・市町村・地方独立行政法人(公立大学法人を含む)など
  • 公的医療機関:日本赤十字社・済生会・厚生農業協同組合連合会など
  • 社会保険関係団体:社会保険関係団体・共済組合およびその連合会、国民健康保険組合など
  • 医療法人・個人:医療法人(社会医療法人を含む)・個人
  • その他法人等:私立学校法人・社会福祉法人・医療生協・会社・医学部附属病院など

もちろん病床数が多くなるほど平均給与も上がります。

大卒新卒から看護師10年目までで基本給がどのくらい上がるのかというと、

  • 99床以下の病院→3万2877円アップ
  • 100~199床の病院→3万4389円アップ
  • 200~299床の病院→3万6904円アップ
  • 300~399床の病院→4万4479円アップ
  • 400~499床の病院→4万7386円アップ
  • 500床以上の病院→5万2923円アップ
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病床数の多い病院は基本給も高いけど、昇給額も高いんだね!

以上の事から、医療法人や個人病院、病床数の少ない病院で働いている場合は、大病院の看護師に比べて給料が上がらないということが分かります。

看護師の給料が上がる方法

どうすれば看護師の資格を活かしつつ、給料を上げることができるのでしょうか。

給料を上げる手段としては、手当、出世、副業、転職の大きく4つに分けられます。

認定・専門看護師になる

病院によっては認定看護師や専門看護師として働くことで資格手当が付く事があります。

認定看護師とは、特定の看護分野(2026年まで21分野)における熟練した看護技術と知識をもった水準の高い看護実践のできる看護師のこと。

実務研修が通算5年以上あり、うち3年以上は認定看護分野の実務研修を終えた者となり、2020年のB課程認定看護師では、さらに認定看護師教育機関で1年以内に800時間程度の教育を受ける必要があります。認定看護師の資格取得に必要な費用は約100万円となっています。

しかし、日本看護協会「認定看護師の活動及び成果に関する調査報告書」(2012年)によると、認定看護師として働いていても手当が支給されていない看護師は66%にも上ります。

一方、認定看護師の手当が支給されている34%の看護師のうち、8割は国立病院で勤務。

認定看護師の資格手当は、月額3,000~5,000円と高額なものではありません。

キャリアアップにはなりますし、今後は認定看護師のニーズもより高まると予想されているので、長期的にみれば、給料のアップにつながる可能性はあります。

保健師・助産師の資格

保健師免許を持っている看護師さんは、保健師として勤務する事で、働く場所の選択肢がかなり広がります。

この場合、手当が付き給与が上がるケースと、転職して給与が上がるケースに分けられます。

病院に勤務する病棟保健師は、看護師と兼任なので夜勤がありますが、資格手当も付き、看護師の平均年収470万円を上回り、500万円程までに上がります。

学校の保健室で働く学校保健師、企業で働く産業保健師として働く場合は転職になりますが、学校保健師や産業保健師は夜勤がないにもかかわらず、500万円前後の年収になります。

保健師について詳しく知りたい方は以下の記事をCheck!

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助産師も看護師免許に加え助産師免許が必要であり、助産師の需要は看護師より高い事から、看護師よりも年収が高くなっています。

看護師の平均年収が470万円であるのに対して、助産師の平均年収も500万円を超えています。

助産師になるには、助産師養成機関で最低1年の教育を受け、助産師国家資格を得る事ができます。

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助産師は、フリーの出張助産師や助産所を開業をする事で、さらなる年収アップを目指す事も可能だよ!

役職に就く

看護師の世界でも役職に就けば年収は上がります

看護師の役職には主任、師長、部長があり、

看護主任の基本給は平均32万円、平均年収は約500万円です。しかし、看護主任になると、夜勤が減る場合もあるので必ずしも給料が上がるとは限りません

看護師長になると、平均基本給は37万円、平均年収は550万円になり、中には600万円以上貰っている師長さんもいるようです。

しかし、高いマネジメント能力と責任が問われ、40代で師長になる人が多くなっています。

看護部の責任者となる看護部長ですが、看護師長として5~10年の実績と25年以上の臨床経験が必要と言われています。

看護部長の平均基本給は43万円、年収は650万円ほどにもなりますが、基本的には50代の看護師が就ける管理職となっています。

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看護師としても将来的には給料・年収を上げることはできるけど、短期間でという訳にはいかないね…。

フリーランス看護師になる

看護師でフリーランスのイメージはあまりわかないかもしれません。

しかし、フリーランスとして活躍している看護師さんは結構いるんです。

  • 介護施設や健診センターと業務委託契約を結び、紹介予定派遣を利用して働く
  • ツアーナースや看護学生の実習指導者として短期間集中的に働く
  • 看護師の経験を活かしてライターとして自宅で働く など

様々な業種や形態があります。

フリーランスのメリットは、自分の予定に合わせて働く事ができ、副業も可能なので、働けば働くほど稼げるという点です。

自由な分、保証がないのがデメリットとして挙げられますが、看護師より稼げる可能性は大いにあり、今後はフリーランスとして働く看護師もさらに増えていくと思われます。

他の病院に転職する

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いろいろな方法があるのは分かったけど、どれも時間やリスクがあるんだよね…。

長期的に考えれば、紹介してきた方法で給料を上げることも可能ですが、短期間で収入を上げることは難しいのが現実です。

現在の勤務先で看護師として給料が上がらない場合、一番簡単に給料を上げる方法は他の病院に転職する事になります。

転職すると言ってもどこでもいいわけではありません。

昇給率の高い公立・公的病院や経営状態の良い病院、手当の高い病院に的を絞り「給料を上げる」という目的が果たせる病院を探す必要があります。

とはいっても、給料や経営状態を自分で調べるには限界がありますよね。

そこで、忙しい看護師さんの転職を効率よく成功させるために有効なのが看護師専用の転職サイトです。

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さらに、自分では言いづらい病院側との給料や待遇の交渉もコンサルタントがあなたの代わりに行ってくれます。

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最後に:看護師でも職場を変えれば給料を上げることができる!

看護師の給料が上がらない理由と給料が上がる方法について見てきました。

看護師は給料が上がりにくい特性もありますが、勤務先に原因がある場合もあります。

せっかくあなたは看護師としての経験や働きがあるのに、評価されていないのはもったいなくないですか?

確かに、転職は勇気のいるアクションの1つではありますが、行動を起こさなければあなたの不満は解消されないまま、周りと差がついていくだけになってしまいます。

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